明日の衆議院解散以降、メディアの総選挙報道をよく見ておこう。10月31日までの投票日の間、8月末から9月の自民党総裁選に使った湯水のような集中的な報道を、質量共に上回らなければメディアの存在意義が問われる。関心が低く、視聴率に結びつかないとして報道量が著しく低い危険性もある。